買った時より高く売れる家には、下記のような特徴があります。

• 築10年以内の物件
• 人気エリアの物件
• 再開発されているエリアの物件

各特徴について、下記で詳しく解説していきます。

築10年以内の物件

築年数が浅い物件はまだ物件価値が高く、買った時より高く売りやすい傾向にあります。

特に築10年以内の家は、第27回(2022年度)不動産流通業に関する消費者動向調査によると、約80％の方が購入時より高く物件を売っています。

築年数が経つほど高く売れる可能性が低くなるので、築年数が浅いうちに売ると得をできることが多くなります。

→戸建ての家の売却相場と築年数はどう関係する？築年数ごとの売却価格の相場をグラフ付きで解説

人気エリアの物件

テレビなどで話題になった人気のあるエリアの物件は需要が高く、中古の家でも売り出されていないか探している方は多くいます。

そのため人気の高いエリアの家は高くすぐ売れる傾向があります。

再開発されているエリアの物件

再開発が行われていたりこれから計画されている地域の場合、家の周辺に商業施設や公園などができ、土地の価格が上昇することがあります。

土地の価格が上がると、家も高く売れる可能性が高まります。

買った時より家を高く売るためには、下記のポイントを押さえておきましょう。

• エリアの物件相場を把握しておく
• 複数の不動産会社に査定を依頼する
• 売却タイミングを逃さない

これらを意識することで、より高く売れる可能性が高まります。

エリアの物件価格の相場を把握しておく

家を売る時は、まず近隣エリアの物件相場を知るようにしましょう。

家の売却価格は不動産会社の査定によって決まりますが、相場を知らないと査定価格が正しいのかどうか判断することができません。

相場より安いと自分が損をする、高いと買い手が見つかりにくいというデメリットがそれぞれあるので、周辺で売り出されている家の物件情報を見て、相場を知りましょう。

複数の不動産会社に査定を依頼する

物件価格の相場が分かったら不動産会社に査定を依頼しますが、この時必ず複数の不動産会社で査定を行いましょう。

物件を売りたい不動産会社は実績や担当者の印象などで決めますが、1社に絞り込むのではなく何社か候補を出して、最も高く売れる会社を選びましょう。

→家の査定の注意点41選！事前に知っておきたいリスクと失敗しない査定方法を徹底解説

売却タイミングを逃さない

家の売却価格は築年数や周辺環境によって変動していき、基本的には年数が経つごとに安くなってしまいます。

そのため高く売れるタイミングを逃さないように、売ると決めたらすぐに行動を始めましょう。

家を買う方は築年数を重視していることも多く、築5年と築8年では受ける印象が違うので早めに売り出せるようにすることが大切です。

家を売る時は、いくつか注意点があります。

• 住宅ローンは完済する
• 適正価格で売る
• 売却理由を明確にしておく

上記を気をつけないと、物件が売れなかったり損をしてしまうことがあります。

住宅ローンは完済する

住宅ローンが残っている家を売却することは可能ですが、物件の売却益でローンを完済して抵当権を抹消する必要があります。

ローン残積額と物件の売却額を調べて完済が可能なら、問題なく家を売ることができますが、完済できないオーバーローンの状態になってしまう可能性もあります。

オーバーローンになってしまう場合は、売却価格以外の費用を用意するか、ローン残債を次の家の住宅ローンに上乗せするオーバーローンを利用しましょう。

適正価格で売る

家が売れるようにするには、適正価格で売ることが大切です。

買い手の方は様々な物件と比較して家を選ぶので、相場より高い価格で売っていると売れ残ってしまい、買った時より高く売っていても手元にお金が入りません。

しかし早く売るために相場より安く売っては自分が損をしてしまうので、不動産会社と相談しながら、適切な価格で売り出すようにしましょう。

売却理由を明確にしておく

家を売る時は買い手から売却理由を尋ねられることがあるので、売却理由を明確にしておくことが大切です。

特に築浅の住宅だと周辺環境のトラブルなど、マイナスな理由だと思われ購入を躊躇われる可能性があります。

必ず転勤等の物件に問題がないと分かってもらえる理由を説明できるようにしておきましょう。

物件を高く売ることは重要ですが、家を買った時より高く売ると税金がかかります。

不動産を売って得た利益は、譲渡所得から計算した税金を納める必要があるので、自分で計算できるようにしておきましょう。

家を売って得た利益には、下記の様々な税金がかかります。

• 所得税
• 住民税
• 復興所得税
• 消費税
• 印紙税
• 登録免許税

消費税・印紙税・登録免許税は物件の売却をしたら必ずかかりますが、所得税・住民税・復興所得税は譲渡所得に応じて金額が変わります。

譲渡所得は下記の式で計算することができます。

譲渡価格-所得費+譲渡費用-特別控除額=譲渡所得

譲渡所得の計算には様々な金額が絡み、計算を間違えると納税額を多く見積もったり逆の足りなかったりするので、下記で各費用について解説していきます。

→家を売るときにかかる税金はいくら？計算方法・節税対策を紹介

譲渡価格とは

譲渡価格は、家の売却額です。

物件を購入時より高く売った場合には様々な金額が絡み、利益を計算する時は譲渡価格から取得費や譲渡費用を引きます。

取得費とは

取得費は手数料などの費用をまとめたものになり、具体的には下記が取得費に含まれます。

• 売却する不動産の購入代金から、住んでいた間の減価償却費を差し引いた金額
• 仲介手数料等の購入手数料
• 売却のためのリフォームの費用、設備費
• 不動産の建築代金

取得費は実際に売却する時でないと分からない場合があるので、売却前に譲渡所得を計算したい時は譲渡価額の5％を取得費として出しましょう。

譲渡費用とは

譲渡費用とは、家を売るために支払った費用のことで、主に下記が含まれます。

• 仲介手数料
• 測量費
• 印紙代
• 登記費用

上記に書かれているもの以外にも、様々な費用が譲渡費用に分類されます。

しかし、住んでいる時にかかったリフォーム費用や固定資産税などは含まれないので、どの費用を譲渡費用に含んでいいか分からない場合は、不動産会社に一度相談してみましょう。

特別控除額とは

マイホームを売る時には特例で最高3,000万円までの特別控除が認められており、譲渡所得が3,000万円以下の場合は税金がかかりません。

ただし特別控除を受けるためには、次の要件を満たす必要があります。

• 実際に住んでいたマイホームである
• マイホームに住まなくなって3年目の12月31日までに売る
• 売る相手が親子・夫婦・生計を共にしている親族以外
• 3,000万円特別控除の特例を前年、前々年に受けていない
• マイホームの買い換え・交換の特例を前年、前々年に受けていない
• マイホームの譲渡損失の損益通算・繰越控除を前年、前々年に受けていない
• 住宅ローン控除を受けていない

これらに当てはまっていない方は特別控除を受けることができません。

また、特別控除を受けるには確定申告をする必要があります。

築浅で人気があったり再開発されているエリアの家は、物件価格が下がりにくく買った時より高く売れる可能性が高くなります。

周辺エリアの物件価格の相場を把握し、複数の不動産会社に査定を依頼することでより高く売れるようにできるので、必ず売る時のポイントを意識しましょう。

なお、買った時より高く売れた場合は税金を納める必要があるので、譲渡所得を計算できるようにしておきましょう。