建築面積とは、建物を真上から見たときの面積です。

地面に接している面積ではないため、一階部分より二階部分の面積が大きければ、二階部分の面積が建築面積となります。

建築面積には柱と屋根がある建造物は全て含まれます。

また建築面積を坪換算したものを「建坪」といい、1平米を0.3025坪として換算します。

敷地面積・延床面積との違い

建築面積と似た言葉として「敷地面積」「延床面積」がありますが、意味は異なります。

敷地面積は建物が建っている土地面積そのものを指すので、建物の大きさはそれほど関係ありません。

敷地面積も上から見た面積を指すため、斜面などに建てられている場合は実際の面積より狭く計算されることがあります。

一方延床面積とは、建物の各階の床面積を合計したものです。

二階建ての建物であれば、一階部分と二階部分の床面積を足した面積となります。

延床面積にはバルコニーやロフトなどは含まれません。

また、平屋の場合は延べ床面積＝建築面積となります。

バルコニーは建築面積に含まれるケースと含まれないケースがあります。

簡単に分類わけすると、バルコニーの突き出している部分が1m以下の場合は建築面積に含まれません。

1m以上突き出している場合は、突き出している部分の先から1m交代した部分までは建築面積として計算されます。

バルコニー以外にも、外廊下や外階段も同じように計算します。

バルコニーに柱・壁がある場合は建築面積に含まれる

バルコニーの突き出している部分が1m以下であったとしても、柱や壁がある場合は建築面積に含まれます。

バルコニー自体に柱がなくても、その階下に柱がある場合も同様です。

建築面積は柱と屋根がある建造物は全て含まれるので、バルコニーが建築面積に含まれるかどうかは柱と屋根を確認しておくと良いでしょう。

車庫は含まれる

建築面積には屋根と柱、もしくは壁がある構造のものが建築物として扱われます。

そのためガレージや柱と屋根がついているカーポートも建築面積に含まれます。

一方、屋根がない青空駐車場は建築物ではないため建築面積に含まれません。

建築面積を計算する際のルールとして、重要なのは次の2つです。

• 突き出している部分は1m後退した部分を面積に算入する
• 地下室は高さ1m以下なら算入しない

バルコニーやひさしなどの突き出している部分は、1m後退した部分を面積として計算します。

そのため1m以内であれば、建築面積に含まれません。

また建物に地下室がある場合は、地面から天井までの高さが1m以下であれば不算入です。

延床面積に含まれない建物の部分としては、バルコニー以外に次のものが挙げられます。

• ロフト
• 出窓
• 屋外階段

以下にそれぞれのケースを解説します。

ロフト

ロフトは次の条件を満たしている場合、床面積が延べ床面積に含まれません。

• 天井高が1.4m以下
• 広さがロフトのある階の床面積の1/2未満
• はしごや階段を固定していない

例えば床面積50㎡のフロアであれば、高さ1.4m・床面積25㎡の取り外しができるはしごを付ければ、延べ床面積に算入されないことになります。

ロフトは子どものキッズスペースや物置として利用できるので、検討したいスペースです。

出窓

出窓は外の光を取り込みやすくするほか、奥行を感じさせる部屋が作れます。

しかし、延べ床面積として算入しないためには、次の条件を満たさなければなりません。

• 高さが30cm以上
• 外壁面から突き出た部分が50cm未満
• 見付面積の1/2以上が窓

上記の条件を満たしていなければ延べ床面積として計算します。

屋外階段

二世帯住宅などであれば、屋外階段を設置する家もあります。

屋外階段も、次の条件を満たせば延べ床面積として算入する必要はありません。

• 外気に開放された部分の長さが、階段の周長の1/2以上
• 外気に開放された「手すりの高さが1.1m以上」かつ「階段の天井の高さの1/2以上」

屋外に開放された部分の割合や高さの条件を満たせば問題ありません。

家を建てる際に建築面積が重要になるのは、建ぺい率と関わっているからです。

建ぺい率をオーバーした物件を建築すると違反建築物として扱われるため、基本的に建築できません。

建ぺい率についての解説を以下にしていきます。

建ぺい率は上限が設けられている

建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合のことを指します。

例えば敷地面積が100㎡の土地に60㎡の建物を建てると、建ぺい率は60％となります。

建ぺい率は用途地域ごとに上限が設定されています。

用途地域ごとに建ぺい率は設定される

同じ敷地面積であっても、用途地域ごとに建ぺい率は異なります。

住居系・工業系・商業系などの用途地域に分かれており、定められている上限は異なります。

例えば商業地域として扱われている地域は、周辺に商業施設が多く立ち並ぶため、規模の大きい建物を並べるために建ぺい率が高く設定されています。

一方第一種低層住居専用地域では、高さの低く小規模な住宅街となっているため、大きな建物を建てると日当たりなどの悪影響を周辺の家に与えてしまいます。

そのため建ぺい率は低めに設定されています。

建ぺい率には「防火地域」「耐火建築物」など建ぺい率の上限を上げる条件もあります。

建築面積は建物を真上から見たときの面積を指しますが、バルコニーが含まれるかどうかは突き出ている部分の面積が1ｍ以上あるかどうかに寄ります。

1m以下の場合は建築面積として数えられませんが、柱や屋根があると変わるので注意しましょう。

また建築面積は建ぺい率との関係が大きく、建物の規模は建ぺい率によって定められています。

建ぺい率を理解して、自分が満足いく家を建築しましょう。