地震大国である日本で暮らしている以上、いつ大地震に見舞われるのかわかりません。

外出中に地震に見舞われるのか、あるいは自宅にいる時に地震に見舞われるのかなど、発生のタイミングは予想できません。

もしも、マンション在中に地震が発生したとき、真っ先に思い浮かぶのが建物そのものの倒壊リスクです。

ここでは、日本に点在するマンションが抱えている地震リスクについて解説して行きます。

倒壊の危険性は築年数によって異なる

マンションの地震リスクには、その建物の築年数が大きく影響を及ぼします。

特に古い建築基準に基づいて建設されたマンションは、新しいものと比較して地震に対する耐性が低く、倒壊の危険性が高い可能性があります。

建築当時の地震耐力基準や建築材料の違い、メンテナンスの状況などが、地震時のマンションの安全性に影響を与えます。

また、定期的な耐震診断が実施されているかも重要です。

耐震診断によって、建物の構造上の問題点や老朽化の度合いを把握し、必要な補強工事や改修を行うことで、安全性を高めることが可能です。

しかし、全てのマンションがこれらの対策を適切に講じているわけではないため、自身の住むマンションの地震リスクを理解しましょう。

高層マンションは大きな揺れが長く続く

高層マンションはその構造上、地震の揺れを長く受けやすい特性があります。

これは、ビルの高さと柔軟性により、揺れのエネルギーがビル全体に伝播しやすく、地震の波動が長く持続するからです。

また、特に高層階では地面よりも大きな揺れを感じる可能性があります。

さらに、大地震が発生した場合、高層マンション内のエレベーターは使用できなくなる可能性が高いため、住人が外に避難するためには階段を使用するのが鉄則です。

しかし、地震発生直後の混乱やパニック、停電などにより、階段の使用も困難になる可能性があります。

地上への非難が困難になる

地震発生時、特に高層マンションの住人にとっては、安全な場所への避難が困難になることがあります。

大規模な地震が発生した場合、階段や廊下が破損し、煙や火災の危険があります。

また、地震によっては建物の構造が崩れる恐れもあります。

そのため、マンションの住人は地震発生時に備えて適切な対策を講じる必要があります。

緊急時の避難経路や避難場所を事前に確認し、非常用の防災グッズを備えておきましょう。

また、マンションの管理組合や自治体が定期的に避難訓練を実施している場合は、積極的に参加することで、避難時の行動を身につけられます。

新耐震基準と旧耐震基準は、その名の通り、建築物が地震の影響に対してどの程度耐えられるかを規定する基準です。

両者の最大の違いは、地震に対する耐久力の計算方法と設計手法にあります。

ここからは、それぞれの特徴を解説しながら違いについて解説して行きます。

旧耐震基準

1981年以前に施行されていた建築基準法に基づく耐震基準が「旧耐震基準」です。

この基準は、主に建築物の構造や形状、重さに注目して地震力を推定していました。

一方で、地震発生時の揺れの大きさや長さ、建物自体がどの程度の地震に耐えられるかという点については、あまり詳しく考慮されていません。

その結果、多くの建築物が実際の地震に対する耐力を大幅に過小評価していたとされています。

新耐震基準

1981年に施行された新耐震基準は、これを改善するために導入されました。

新基準では、地震発生時の揺れの大きさや長さ、建物自体の性能など、より多角的な観点から地震に対する耐力を評価します。

具体的には、建物の構造や形状、重さだけでなく、地震発生時の揺れの大きさや長さ、建物自体がどの程度の地震に耐えられるかなど、より詳細な情報をもとに耐震設計が行われます。

これにより、建築物はより高い地震耐性を持つことが可能となり、実際の地震発生時における安全性が大幅に向上しました。

地震大国である日本に点在しているあらゆる建物には、地震などの強い揺れに対する様々な耐震構造が施されています。

ここでは、マンションを含め、あらゆる建物に用いられている縦新構造をついて紹介します。

免震構造

免震構造は、地震時に建物を揺れから守るために設計された耐震構造の一つです。

免震構造では、建物と地盤の間にゴムやゴム製の支持器具を設置することで、地震時の揺れを吸収・分散し、建物に伝わる振動を減少させます。

この方式により、地震エネルギーが建物に直接伝わることを防ぎ、建物の被害を軽減する効果があります。

免震構造は、地震による衝撃を低減することで、住民の安全性を向上させる役割を果たします。

耐震構造

耐震構造は、建物自体が地震に対して耐性を持つように設計された構造です。

主要な耐震壁や柱、梁などの構造材料や接合部分の補強などが施されています。

このような構造は、地震時の水平力や垂直力に対して強く、建物の安定性を確保する役割を果たします。

耐震構造は、地震発生時に建物が倒壊したり崩壊したりすることを防ぎ、住民の生命や財産を保護する重要な要素です。

制震構造

制震構造は、地震発生時に建物の揺れを制御するために設計された耐震構造です。

制震構造では、建物の下部に制震装置を設置し、地震時のエネルギーを吸収・減衰させることで、建物の揺れを制限します。

典型的な制震装置には、ゴムや鋼板、油圧シリンダーなどが使用されます。

制震構造は、地震の揺れを大幅に軽減し、建物への負荷を低減させるため、地震時の被害を最小限に抑える役割を果たします。

これにより、住民の安全性と建物の耐久性を向上させることができます。

マンションの設計や建築基準には、これらの耐震構造が組み込まれることがあります。

各構造の利点と効果を考慮し、地震リスクの高い地域では特に重要な要素となります。

住民の安全と建物の耐久性を確保するために、適切な耐震設計と定期的な点検・メンテナンスが必要です。

地震大国である日本に点在するマンションやビル、戸建て住宅などの不動産には、地震から家財が守れるよう最新鋭の耐震設計が施されています。

しかし、どれだけ優れた耐震性能を有していても、建物の耐震性が弱ければ意味がありません。

ここでは、耐震性能が低いマンションの特徴を紹介します。

一階部分に壁がない

一階部分に壁が少ない、いわゆる「ソフトファーストフロア」は、地震の影響を受けやすい建物の一つです。

壁がない部分は、地震発生時に揺れやすく、大きな地震では建物が倒壊する可能性もあります。

特に、地震の際には建物の重量を支えるための壁や柱が必要で、その部分が弱いと建物全体の耐震性が低下します。

壁がない場合、揺れが直接建物に伝わりやすく、構造的に弱くなります。

建物を上から見た時の形状が四角じゃない

建物を上から見た時に形状が四角でない建物も、地震に弱い可能性があります。

不規則な形状の建物は、地震の力が均等に分散されず、特定の部分に集中しやすいです。

これは、その部分に過大な負荷がかかり、倒壊のリスクが増加します。

特に、L字形やT字形、クローバー型などの形状の建物は、地震の力が均等に分散されにくいため、注意が必要です。

上階と下階で高さが異なる

上階と下階で高さが異なるマンションも、地震に弱い可能性があります。

このようなマンションは、階ごとに建物の重さが均等でないため、地震の揺れが大きくなりやすいです。

特に、上階が重い場合、地震の影響で建物が揺れたときに上部の重量が下部に加わり、倒壊のリスクが高まります。

埋立地に建っているマンション

埋立地に建設されたマンションは、地盤が弱く、地震の影響を大きく受ける可能性があります。

地盤が弱いと、地震の揺れが増幅されやすく、また液状化現象が起こりやすいです。

液状化現象とは、地震の揺れにより地下水が上昇し、地盤が水によって緩み、建物が傾いたり沈下したりする現象です。

このため、埋立地に建つマンションは、他の地域に比べて地震による影響を大きく受ける可能性があります。

マンションで生活をしているときに、地震が発生する場合もあります。

ここでは、在宅中に地震が発生した時にとる行動について解説します。

身の安全の確保

大地震が発生した場合、まず最優先で行うべき行動は身の安全を確保しましょう。

揺れが始まったら、できるだけ頭を守り、安定した場所に身を隠します。

机の下や壁際など、倒れる物から身を守るための適切な位置を見つけることが重要です。

また、エレベーターや階段の近くなど、危険な場所にいる場合は素早く安全な場所に移動するようにしましょう。

火の元の確認

地震発生時には、火災のリスクも考慮する必要があります。

すぐに周囲の状況を確認し、火の元やガスの漏れ、電気設備の異常など、火災の可能性がある場所を特定します。

もし火災が発生している場合は、速やかに消火器や消火栓を利用して初期消火を試みるか、安全な場所に避難して救助を待つ必要があります。

ドア・窓を開けて避難経路を確保

地震発生時には、ドアや窓を開けることで避難経路を確保することが重要です。

地震によって建物が倒壊したり、通路が塞がれたりする可能性があるため、避難経路を確保するための手段としてドアや窓を開けることが効果的です。

また、建物内部が煙で充満した場合には、ドアを開けることで換気を促し、煙の排出を助けになります。

一時集合場所や避難所に向かう

地震発生後、マンション在中であれば一時集合場所や地域の避難所に向かうことが重要です。

一時集合場所は、家族や隣人と待ち合わせをする場所であり、安否確認や緊急時の情報交換が行われます。

地域の避難所は、地震によって住民が一時的に避難する場所であり、食料や医療支援などのサービスが提供されます。

地震時には地域の指示に従い、安全な場所に避難することが重要です。

また、地震発生時には冷静な判断と迅速な行動が求められます。

自己の安全確保や火災の防止、避難経路の確保、そして避難場所への移動など、これらの行動を適切に実行することで、地震の被害を最小限に抑えられます。

災害時の避難計画や防災グッズの準備を事前に行い、地震発生に備えることも重要です。

マンションから出ない

大地震が発生した際、何よりも重要なことはパニックにならずに落ち着くことです。

最初の衝撃が収まるまでは、建物内にとどまり、安全な場所で震動がおさまるのを待ちましょう。

特にマンションでは、緊急時の避難は難しく、階段の落下物などにより危険も伴います。

さらに、設計上エレベーターが停止するので、利用するべきではありません。

そのため、安全な場所に避難して、地震の揺れがおさまるのを待つのが最善の手です。

クッションなどで頭を守る

地震発生時、落下や飛散する物品によるケガは避けるべきです。

そのために、クッションや布団、ヘルメットなど、頭を保護するアイテムを用いて身を守りましょう。

これらのアイテムは、落下物から頭部を保護し、重大な傷害を避ける役割を果たします。

この行動は、特に家具が多い場所やガラス窓がある場所で重要となります。

地震が収まるまで、このようにして安全な場所に身を固定し、震動がおさまるまで待ちましょう。

水道の元栓を止める

大地震の影響で配水管が破損し、水漏れが起こります。

これが万が一発生した場合、水害による家財の損傷や、最悪の場合、マンション全体の浸水につながる恐れがあります。

そのため、揺れがおさまり、安全が確認できたら、できるだけ早く水道の元栓を閉じましょう。

ただし、この行動は安全が確保されてから行うことが重要であり、揺れが続く中で無理に元栓を閉じようとしないことです。

ブレーカーを落とす

大地震により、電気設備にも様々な問題が生じる可能性があります。

配線が破損した場合、ショートして火災の原因になります。

そのため、地震後には、ブレーカーを落として全ての電源を切ることが重要です。

これにより、電気設備からの火災リスクを最小限に抑えられます。

ただし、ここでも重要なことは、この行動は揺れが収まり、安全が確認できた時点で行うべきです。

ガラスがある場所から離れる

地震が発生した際には、窓ガラスが割れて飛散する可能性があります。

この飛散ガラスによるケガは、非常に危険です。

そのため、揺れを感じた際には、できるだけガラスがある場所から離れ、安全な場所へ避難しましょう。

特にカーテンやブラインドがない場合や、大きな窓が近くにある場合は注意が必要です。

揺れが収まるまでは、ガラスから離れた場所で身を守りましょう。

地震が発生した場合、自治体指定の避難所に避難するように指示されている地域があれば、そのまま自宅を避難所として待機するように指示しているところがあります。

ここでは、自治体指定の避難所に向かわず、在中避難を行うメリットについて紹介します。

避難所内での盗難・暴行に遭わない

在住避難を選ぶ最大のメリットの一つは、避難所内での盗難や暴行に遭うリスクを軽減できることです。

マンションはセキュリティ対策が整っており、出入り口や共有スペースには監視カメラやセキュリティスタッフが配置されています。

これにより、犯罪者が入り込む可能性が低くなり、安全面での心配が軽減されます。

避難所では不特定多数の人々が集まるため、犯罪のリスクが高まる場合もありますが、マンション内の自分の住居に避難できれば、自身や家族の安全が守られるという安心感が得られます。

プライバシーが守られる

マンションで在住避難を行うことにより、プライバシーが守られるという利点があります。

避難所では一般的に個室や個別のスペースが限られており、他の避難者と共同生活を強いられることが多いです。

しかし、マンション内では自分の住居を利用できるため、家族や身近な人々と一緒に避難しながらも、一定のプライバシーを確保することができます。

個々の住戸は仕切られた独立した空間であり、必要に応じてくつろぎや休息が得られます。

避難中に空き巣などの窃盗に遭わない

マンションで在住避難を行う利点の一つは、避難中に空き巣や窃盗などの犯罪に遭遇するリスクが低いことです。

普段から住んでいる自宅のセキュリティ対策が整っているため、不在時に侵入される可能性が低くなります。

また、隣近所とのコミュニケーションがある場合、お互いに見守り合うこともできます。

これにより、避難中でも貴重品や大切な物を安心して預けられます。

移動が困難な高齢者・病人への負担が少ない

マンションでの在住避難は、移動が困難な高齢者や病人にとっても負担が少ないメリットがあります。

一般的にマンションは、エレベーターやバリアフリー設備が整っているため、階段の昇り降りや長い距離の移動を必要としません。

避難所では場所によっては移動や共同生活が困難な場合もありますが、マンション内の自宅に避難できることで、身体的な負担を軽減しながら安全に避難できます。

在住避難を選ぶことで、避難所内での犯罪リスクを軽減し、プライバシーを守り、窃盗被害を避け、移動が困難な人々にとっても負担を軽減することができます。

ただし、災害の状況や指示に従い、安全な行動を取ることが最優先です。

マンションでの在住避難を検討する際には、地域の防災計画やマンションのルールに従い、的確な判断を行いましょう。

ここでは、地震から生活環境を守るための対策を4つ紹介します。

家具・家電を固定する

マンションでの地震対策の一つは、家具や家電を固定することです。

地震発生時に揺れが激しくなると、家具や家電が転倒・転落し、人や周囲の物に危険を及ぼす可能性があります。

家具を壁や床にアンカーで固定したり、家電製品を専用の固定具で固定したりすることで、安全性を確保できます。

また、重い物はできるだけ低い位置に配置し、軽い物は高い位置に置くのがポイントです。

避難経路を把握しておく

地震が発生した際には、速やかに避難する必要があります。

マンション内には地震時の避難経路が設定されていますので、事前に把握しておくことが重要です。

各階の避難経路図や非常口の場所を確認し、地震発生時にはパニックにならずに安全な場所へ避難することができます。

また、階段を使用する場合はエレベーターを避けるようにしましょう。

地震保険に加入する

地震保険への加入もマンションの地震対策の一つです。

地震によって建物や家財が損壊した場合、修理や補償には高額な費用がかかることがあります。

地震保険に加入することで、被害が発生した際の経済的なリスクを軽減できます。

保険の内容や条件をよく確認し、適切な保険金額を選ぶことが大切です。

マンションでの地震対策は、家具・家電の固定、避難経路の把握、災害時の備蓄の準備、地震保険の加入など、簡単に実施できる方法があります。

これらの対策を適切に行うことで、地震による被害を最小限に抑え、安全な環境が得られます。

ただし、地震対策は定期的な点検や情報収集と併せて行い、地域の防災計画にも適切に従いましょう。

備蓄を用意する

地震発生時、ライフラインが停止すると飲食物や生活必需品の調達が困難になるため、常に備蓄を用意しましょう。

飲み水、保存食、医薬品、トイレットペーパー、毛布などの生活必需品を備蓄するとともに、懐中電灯やラジオ、予備の電池、ガスコンロなどの非常用品も用意しておくべきです。

また、非常食は賞味期限がありますので、定期的に確認し、新鮮なものと交換することが必要です。

このように、自宅に一定の備蓄を持つことで、地震直後の混乱期でも安定した生活が送れます。

家族と災害時の集合場所を決めておく

地震が発生した際、家族がそれぞれ異なる場所にいることも考えられます。

そのため、家族全員が安全に避難できるよう、事前に災害時の集合場所を決めておきましょう。

集合場所は、家から適度な距離にある、広い公園や学校など、比較的安全と考えられる場所が適しています。

また、災害が起きた場合の通信手段も決めておくと良いでしょう。

例えば、携帯電話がつながらない場合のために、インターネットを利用した連絡方法や、非常用伝言板サービスを利用するなどの方法を決めておくと安心です。

マンションにおける地震対策は、住民の安全と安心を確保するために重要です。

家具や家電の固定、避難経路の把握、災害時の備蓄の準備、地震保険の加入など、手軽に実施できる対策方法があります。

これらの対策を適切に行うことで、地震による被害を最小限に抑えることができます。

マンション内のセキュリティ対策や住民同士の協力も大切です。

地震対策は定期的な点検や情報収集と組み合わせて行い、地域の防災計画にも従いましょう。

安全で安心なマンション生活を実現するために、地震対策を真剣に考えましょう。