マンションを購入する際に重視すべきは間取りでしょうか？デザイン性でしょうか？

人によって色々な見方があるかと思いますが、意外に見落とされがちなのが災害時のリスクです。

これは例えば、そのエリアの耐震性がそもそも高いということもありますし、マンションの構造が頑丈というのもあるでしょう。

災害時のリスクを疎かにすると万が一の時に命を落とすという最悪のケースに陥ってしまいます。

災害大国の日本では、人生のうち一度も災害を経験しない方のほうがもはや珍しいといえるかも知れません。

マンションの災害リスクを見分ける4つの項目

災害時の安全性はマンション購入における最重要項目の一つです。

大地震や洪水、火災などのリスクを適切に評価し、安全な居住環境を確保しましょう。

これらのリスクを適切に評価し、対策を立てれば、災害時に自分自身や家族の命を守ることができます。

マンションの災害リスクを確認する方法は、こちらの4つが代表的です。

災害リスクの確認

災害リスクの確認は、マンション購入時の基本中の基本です。

例えば、マンションが置かれている地域が過去にどのような災害に見舞われてきたか、また将来どのような災害のリスクが予想されているかなどを調べましょう。

これには、地震、洪水、火災など様々な災害を含めます。

公的な地域情報、地盤調査報告、地方自治体のハザードマップなどを活用しましょう。

購入予定のマンションが新耐震基準を満たしているかどうか

日本は地震大国であり、マンション購入における重要なポイントとなるのが、建物の耐震性です。

1981年以降に建てられたマンションは新耐震基準を満たしていますが、それ以前に建てられたものは旧耐震基準に準じています。

新耐震基準を満たしているかどうかを確認し、必要であれば耐震診断を依頼することも一つの選択肢となります。

避難経路や消火設備をチェック

万が一の災害時、マンションからの適切な避難ができるかどうかも重要な安全性の一部です。

避難経路は確保されているか、階段は適切な幅があるか、消火器や防災用具はしっかりと設置されているかなどをチェックする必要があります。

また、共有部分の非常口や非常階段、非常用電源等も含めて確認しましょう。

海抜の高さ・火災リスクの有無

海抜の高さは、洪水リスクを評価する上で重要な指標です。

また、マンションの周辺に火災のリスクを高める要素がないかも見ておきましょう。

例えば、工場やガソリンスタンドなどの火災発生リスクの高い施設が近くにある場合は、それが火災のリスクになります。

これらの情報は、公的なハザードマップや地方自治体の提供する情報などで調査できます。

マンションを安全に購入したいなら、重要なのが慎重な購入計画です。

今は金銭的に大丈夫なように思えても、将来的にマンション購入のコストがネックになるケースもあります。

その最たるものが住宅ローンでしょう。

住宅ローンは月々の返済額がそこまで高額ではないので、後先考えずに組んでしまう方も少なくありません。

しかし、住宅ローンは数十年かけて返済するようになるので、将来に子どもが生まれて高額な教育費がかかったり、リストラされたり病気にかかったりするなど、一気に金銭的に苦しくなると返済負担が重く感じるようになります。

そんな住宅ローンですが、現在はローンを組んでマンションを買う方がほとんどなので、なくてはならないものなのは間違いありません。

勤続年数が短い、病気をしているようなタイミングだと審査にそもそも通らないので注意しましょう。

マンション購入の初期費用の総額は10％弱

マンションを購入する際は、主に以下のような費用がかかります。

• 申込証拠金
• 手付金
• 印紙税
• 仲介手数料
• 固定資産税
• 都市計画税
• 登記費用
• ローン借入費用
• 修繕積立金

初期費用の総額は新築マンションの場合が価格の3～5％、中古マンションの場合が価格の6～8％です。

費用の金額は基本的に購入価格と比例しますが、中古マンションの場合は仲介手数料がかかるので、割合が高めになってきます。

諸費用を計算しないとコストを見誤るので注意しましょう。

良いマンションが見つかったとしても、そのマンションが実際の価格より割高だったら、購入に躊躇してしまいますよね。

マンションを購入する際は、検討している物件の周辺相場や類似物件の価格を比較して、この値段で本当に買って良いのかをチェックしましょう。

昔は不動産業界と言えばかなり閉鎖的で、不動産会社が付けた価格は明らかにおかしくても文句を言えないという面がありました。

しかし現在はネットの拡大によって個人でも簡単にマンション価格を知り、比較できるようになりました。

いきなり不動産会社からマンションを紹介されると、営業文句に押されてノリで購入してしまうリスクもあるため、最初に価格を調べて、ある程度の相場イメージを知ってから不動産屋に相談に行くことをおすすめします。

マンションには資産価値というものがあります。

マンションを購入したということは、言い換えれば資産を保有しているということになり、売ってお金に換えることも出来るのです。

大金をはたいて買ったマンションを将来的に売るなんて考えてもいない方が多いかも知れません。

しかし、マンションは急な家族構成の変化や転勤などに対応できない“不動”産ですし、築年数による劣化は大規模リフォームをしても100％食い止めることはできません。

「ここに定住する！」と言っても、長い人生何があるか分かりません。明らかに引っ越したほうが良いのに、意地になってマンションを手放さないことで家計を苦しくさせるケースも多々あります。

資産価値が高いとローンの担保としても利用できますし、高値で売却することもできます。

今後のこと考えると、マンションの資産価値に目を向けることは大切なのです。

マンションの資産価値は立地と管理状態で大きく左右される

マンションの資産価値を大きく左右する要素として、立地と管理状態が挙げられます。

立地はただ相場の高いエリアというだけでなく、価値が長年変わらない、価値の下がりにくいエリアかどうかというのが重要なポイントとなります。

例えば、その価値が“近くに人気の商業施設がある”といった要素に支えられている場合、そこが閉店したら一気に資産価値が下がるリスクは否めません。

マンションの管理状態も、資産価値に大きな影響を与える要素です。

もともと資産価値は築年数が経てば勝手に下がっていくものですが、乱暴な使い方をして傷ついていけば、より早く劣化していきます。

マンションの資産価値を高い状態で保つためには、日頃から注意して利用することをおすすめします。

マンションを購入する際は、どの不動産会社に依頼をするかが、かなり重要となります。

どの不動産会社を選ぶかによって結果も変わってくるため、注意しましょう。

新築と中古では手続きをする不動産会社が異なる

新築マンションを購入する際はデベロッパー、中古マンションを購入する際は仲介業者が窓口となります。

自分のニーズにあった窓口に相談をしなければ結果が上手く出ないので注意しましょう。

また、中古マンションを購入する場合にのみ、仲介手数料が発生するようになります。

このように、かかるコストも購入物件の種類によって変わるため、注意が必要です。

新築マンションの購入は評判の高いデベロッパーへ申し込む

新築マンションはデベロッパーから購入することになります。

近年は超大手デベロッパーの寡占状態となってはいるものの、中小のデベロッパーもまだまだ存在します。

大手だから良い、中小だから悪いということはないので、出来るだけ幅広い規模の業者を比較してみることをおすすめします。

中古マンションの購入は情報力の高い仲介業者に申し込む

中古マンションを購入する際は、情報力が高い仲介業者へ申し込むようになります。

ただ単に購入窓口を代行する業者もいれば、そのマンションについて詳しく調べ上げ、熟知している業者もいます。

後者のほうが信頼して物件を購入することが出来るのでおすすめです。

購入するマンションを選ぶ際、部屋の間取りや設備だけを比較してはいないでしょうか。

実際に暮らすとなれば、共用部分や周辺環境なども考慮しなければいけません。

マンションを選ぶ際は、以下の項目をしっかり抑えておく必要があります。

• 駐輪場・駐車場・ゴミ捨て場の状態
• 住民の様子
• 周辺の治安の良さ
• 学区
• 買い物、病院、駅のアクセス

内覧の際は、部屋以外も必ずチェックするようにしましょう。

ここでは、スムーズに物件の内覧を進めていくために押さえておきたいポイントや、内覧で共有部分と専有部分を見る時に気を付けることをいくつか紹介します。

住まいに求める条件の優先順位を決めておく

マンションの購入は、購入者のライフスタイルに大きく関係しています。

もっとも、物件購入時に何を最優先にしたいのか、それを明確に理解しておくことで、物件の選定がスムーズに行えます。

例えば、立地、間取り、築年数、設備、共用部分の状況など、優先順位は購入者によって異なります。

これらの条件を明確にし、それに基づいて物件を選ぶことで、後悔することなく理想的なマンション生活を送れます。

新築物件の中には内覧ができないものがある

マンションの購入に当たって、実際に物件を見て確認する内覧は重要事項です。

しかし、一部の新築物件においては、入居者のプライバシーや物件の状態などの理由から、内覧ができないモノもあります。

このような場合でも、できるだけ物件の詳細情報を収集し、建築設計図や過去の修繕履歴、共用部分の状況等を確認しましょう。

完成した物件にはオプションがつけられない

新築マンションを購入する際、一部の物件では、設計段階で自分のライフスタイルに合わせてカスタマイズが施せる物件があります。

しかし、完成したマンションでは、その構造や設備が固定されており、後から大幅な変更ができません。

したがって、自分のニーズに完全に合わせたい場合は、新築マンションやリノベーションが可能な物件の購入を検討すると良いでしょう。

共有部分を確認しておく

マンションの共有部分は、エントランス、廊下、エレベーター、駐車場、ゴミ置き場など、居住者全体で利用する部分を指します。

共有部分の状態や管理状況は、マンション生活の質を大きく左右します。

例えば、共用設備の老朽化や管理不足は、後から生活に大きなストレスを与える恐れがあります。

物件を購入する前には、共有部分の状態や管理体制をしっかりと確認しましょう。

隣部屋にどのような人が住んでいるかの確認ができない

マンションに住む際の懸念点の一つが、隣人との関係です。

しかし、購入時点では隣部屋にどのような人が住んでいるかを確認することは困難です。

例えば、大きな騒音問題やトラブルが発生した場合、それが日常生活に大きな影響を及ぼす可能性があります。

そのため、物件選びに際しては、建物の構造や遮音性、管理規則などをしっかりとチェックし、トラブルを未然に防ぐ対策を考える必要があります。

マンションの購入では、複雑な手続きをいくつも行います。

購入後の契約から引き渡しまでの間に、押さえておきたい重要な点を解説します。

重要事項説明書記載の内容を理解すること

重要事項説明は、不動産売買において法律に基づいて行われる説明です。

これには、物件の重要な情報、契約に関する重要な事項、取引に関する特約などが記載されています。

説明書内には、売買契約を結ぶ前に不動産業者から購入者に対して行われるもので、購入者はこれを受けた上で契約を結ぶかどうかを決定します。

説明を理解することで、マンション購入に関するリスクを適切に評価し、自己判断で契約を進められます。

契約締結時に手付金を支払う

契約が成立したら、手付金を売主に支払います。

手付金は、「契約をした」ことを証明する証拠金です。

金額は、購入額の一部で、通常は5%～10%程度とされています。

ただし、この金額は取引の条件によって変動しますので、契約前に必ず確認しておくことが重要です。

残金決済前にローン契約を済ませておく

マンション購入の大部分は、住宅ローンによって賄われます。

そのため、残金決済前にローン契約を済ませておきましょう。

残金決済は、契約日から一定期間後（通常は1ヶ月から2ヶ月後）に行われますが、その前に銀行等の金融機関とのローン契約が完了している必要があります。

ローンの審査には時間がかかるため、早めに申し込んでおくことが望ましいです。

付帯設備表・物件状況確認書に齟齬がないかを確認する

引き渡し前には、付帯設備表や物件状況確認書をよく確認しましょう。

これらの書類には、物件の現状や設備の詳細などが記載されています。

これらの情報が契約時に説明された内容と異なる場合は、売主や不動産会社に問い合わせましょう。

これらの書類は契約の一部であり、後からトラブルが生じた場合の重要な証拠となるため、必ず自分自身で確認し、理解した上で受け取りましょう。

マンション購入は多くの方にとって、最高額の買い物になることでしょう。

これまでモノを購入した時とは次元の違う重みがのしかかってきます。

マンション購入に失敗してしまったら、条件の悪いマンションを放棄することもできず、あなたにとって負債と同じリスクになってしまいます。

マンションを購入する際は、慎重に慎重を重ねて進めていきましょう。