TOP > 土地活用 > 太陽光発電 > 太陽光発電投資の失敗例8選!後悔しないためのコツを合わせて解説

太陽光発電投資の失敗例8選!後悔しないためのコツを合わせて解説

【更新日】2023-12-27
このエントリーをはてなブックマークに追加
太陽光発電投資の失敗例8
本ページにはPRリンクが含まれます。
当サイトでは、アフィリエイトプログラムを利用し各事業者から委託を受け広告収益を得て運営しております。
「太陽光発電投資は失敗しやすい?」

「太陽光発電投資で成功するための秘訣は?」

太陽光発電投資は、長期的に利益を出しやすいとされている投資方法です。

20年間固定価格で買取してもらえるので、安定した利回りが期待できます。

しかし、実際に始めると予定していた通りに運用できずに、思わぬ損害が出ることもあるので注意が必要です。

この記事では太陽光発電投資で実際に合った失敗例を8つ紹介してから、失敗しないための対策を解説していきます。

土地活用の方法を厳選25種類紹介!収益性・初期費用やデメリットを徹底比較

太陽光発電投資のよくある失敗例8選

太陽光発電投資のよくある失敗例としては、次の8つが挙げられます。

  • 自分の目で確認していない
  • 防犯システムをつけない
  • 補償対象外の事故を想定していない
  • メンテナンスについて計算していない
  • 近隣トラブルになる
  • 利回りを正確に計算していない
  • 消費税還付を忘れてしまう
  • 経費として計上し忘れる
太陽光発電投資を始める前段階の失敗や、運用途中の失敗など様々な失敗があります。

これから始める人はよくある失敗を知って、同じ間違いをしないように気をつけましょう。

以下にそれぞれの失敗を解説していきます。

自分の目で確認していない

太陽光発電投資を始める際は、事前に設置現場を自分の目で見て確認することが重要です。

土地を図面や価格だけ見て良い土地だと判断してしまうと、実際には周辺環境が悪かったり土地の状態が悪かったりと、それほどいい土地ではない場合があります。

特に遠方の土地を購入してしまうと見に行かない人も多いですが、できる限り自分の目で確かめた方が良いです。

その際には、周辺の建物状況や樹木などで影にならないかなどの環境を調査できるように、写真を撮っておくと良いです。

防犯システムをつけない

太陽光発電は屋外に設置されるので、防犯システムを付けていないと部品を盗難されることがあります。

特に大規模なパネルを設置すると、人通りが少ないエリアに設置することになるので、対策しないと盗難されやすくなっています。

ソーラーパネルは大きいから問題ないと思っていても、銅製のケーブルなど金属パーツを盗難されるケースも多いので、安心はできません。

そのため、太陽光発電をする場所の周辺にはフェンスや防犯カメラなど、防犯設備を整えておく必要があります。

また、盗難された際の保証などを確認しておくとより安心です。

補償対象外の事故を想定していない

太陽光発電投資にはメーカー保証がついていることがほとんどですが、中には補償対象外の事故もあります。

例えばメーカーの機器保証はあっても、災害などの保険とは別物です。

台風や大雨の被害で故障した際にも対応できるかどうか、必ず運用前に確認しておきましょう。

メンテナンスについて計算していない

太陽光発電投資は始めるとそれほど手間をかけずに運用できると思われていますが、実は運用後もメンテナンスをする必要があります。

例えば土地に雑草が生い茂ってパネルが隠れてしまうと発電効率は下がります。

他にも発電できているか定期的に確認する必要もあり、メンテナンスは必ずしなくてはいけない部分です。

購入した当時は問題なくても、十年ほど経過すれば周辺環境が変わっているケースもあるので、メンテナンスは怠らないようにしましょう。

自分でメンテナンスをするのが困難であれば、管理会社に委託することも可能です。

近隣トラブルになる

太陽光発電を開始すると、太陽光パネルからの反射光が眩しいというクレームがつくことがあります。

設置してから近隣トラブルになると面倒なので、事前に回避する必要があります。

反射光トラブルは事前の調査で避けることができるので、専門知識がある業者に依頼しましょう。

また、他にも工事中の騒音などに関する苦情が来ることもあるので、近隣トラブルに発展する前に事前に挨拶しておきましょう。

利回りを正確に計算していない

太陽光発電の利回りは他の投資と比べても高いと言われますが、計算する際は必ず実質利回りで計算しなければなりません。

表面利回りは「年間収入÷物件価格×100」で計算できますが、実質利回りはそれ以外の管理費用や保険料などの費用を差し引いた金額となります。

中には表面利回りだけを紹介して利回りを高く見せて、契約を有利に持っていこうとする悪徳業者もいます。

他にも根拠のないデータを用いて契約させようとしてくる会社もあるので、費用計算は必ず根拠を持って正確に行いましょう。

利回りだけで判断するのではなく、運用中の費用を計算しておくことが重要です。

消費税還付を忘れてしまう

太陽光発電は消費税還付ができるので、支払った消費税が一部戻ってくるお得な制度があります。

消費税還付は非常に節税対策として有効で、3年間で100万円以上節税できることもあります。

利回りや収入を考えて太陽光発電投資をした人も、必ず消費税還付は忘れずしておきましょう。

経費として計上し忘れる

事業者が太陽光発電を導入した場合、機材やメンテナンス代を経費として計上できる可能性があります。

経費計上すれば節税対策にもなるので、忘れずに対応しておきましょう。

太陽光発電のメリットとデメリットは?田舎の土地で安定収入を得る方法とリスクを解説

太陽光発電投資で失敗しないための対策

太陽光発電投資で失敗しないためには、次の点を意識しましょう。

  • 実績の豊富な業者を選択する
  • 金利の低い融資を受けて始める
  • メンテナンス費用を惜しまない
太陽光発電投資は事前の準備段階で失敗するか成功するかが決まりやすい投資です。

準備を徹底して、運用中に後悔しないようにしましょう。

以下にそれぞれの対策を解説します。

実績の豊富な業者を選択する

太陽光発電投資で失敗しないためには、業者選びを徹底することが重要です。

実績がある会社に依頼することで、手抜き作業される心配もなくなります。

具体的には施工実績が多い会社や、利用者のレビューが多い会社を選択することで業者選びでの失敗が亡くなります。

特に産業用太陽光発電投資は実態の見えない会社が多く存在するため、過去の実績がない会社は危険です。

また連絡してから返答までに時間がかかる会社や、要領を得ない回答をしてきた会社は避けておいたほうが無難です。

一見利回りが良い会社であっても、運用し始めてから対応が悪くなる可能性があります。

金利の低い融資を受けて始める

太陽光発電投資は固定価格買取制度(FIT)で安定した収入が見込めるため、融資を受けやすい特徴があります。

しかし、融資を受けるのであればできるだけ金利が低いところで借りておきましょう。

金利が低い融資元としては、次の3つが挙げられます。

  • 日本政策金融公庫
  • 地方銀行
  • 信販会社
金利が低い融資元ほど審査が厳しく長期間かかる可能性があるため、上記の融資元に相談する際は早めにしておきましょう。

メンテナンス費用を惜しまない

太陽光発電投資をするのであれば、運用中のメンテナンス費用を惜しまないようにしましょう。

メンテナンスを適切に実施すれば、不具合が出ている際に素早く対応できます。

他にも雑草処理をしておくだけで、発電効率を下げない事にもつながります。

メンテナンス費用として、保険への加入なども必ずしておく方が良いです。

【2023年度版】太陽光発電で受け取れる助成金制度一覧!ZEHの支援事業や住宅用太陽光発電を設置するメリットも解説

太陽光発電投資の失敗例を参考にして事前準備を徹底しよう

太陽光発電投資は事前の会社選びから運用途中まで、失敗する部分が多いです。

利回りが高い投資とだけ考えて始めてしまうと思わぬ落とし穴にはまることもあるので、事前準備をして紹介した失敗と同じ失敗をしないように気を付けましょう。

また運用中は節税にも役立てることができるので、役所への申請も忘れないようにしておきましょう。

このエントリーをはてなブックマークに追加

関連する他の記事

特集記事

【2024年】大手不動産会社ランキング!売上高・売却仲介件数・評判を比較!信頼できるのはどこ?
不動産会社ランキングの決定版!総合売上、売却仲介実績、過去の利用者の口コミ・評判からおすすめの不動…
【2024年最新】不動産一括査定サイトおすすめ比較ランキング!不動産売却におすすめの人気16社を厳選紹介
不動産査定サイトのメリットとしては、複数業者に査定依頼できる、無料でネットから申し込める事の他にも…
【2024年最新】大手不動産リースバック業者比較ランキング!おすすめ会社の口コミ徹底比較
リースバック業者ランキングを紹介!口コミ・内容を比較して人気の会社をランキング形式で紹介していきま…
不動産売却とは?不動産を売るなら読むべき鉄則
不動産売却を行う理由は多岐に渡り、売却方法も理由や事情などに合わせて選んでいく必要があります。 ま…
pmark image
お客様の個人情報保護のため、プライバシーマークを取得しております。
個人情報を適正に取り扱うことができる企業のみ認定されてる制度です。