日本の老人ホームや介護施設の入所可能年齢は、一般的に60歳もしくは65歳以上が原則となっています。

これは、社会的な高齢者の定義や厚生労働省の指針に基づくものです。

しかし、年齢だけでなく、個人の健康状態や日常生活における支援・介護の必要度によっても入所の可否が判断されることもあります。

特定の疾患や状態が理由で若干年齢以下の場合でも入所が認められるケースもあります。

また、施設によって入所可能なホーム・施設の種類ごとに入所できる年齢が設定されています。

また、一部の施設では、「年齢」を入所条件に加えていないところもあります。

老人ホームに入所する方の平均年齢

老人ホームに入所する方の平均年齢は、施設の種類や地域、サービスの内容によって異なりますが、大体75歳以上の高齢者が多い傾向にあります。

近年、健康寿命の延伸や在宅介護の普及により、入所する年齢は若干上昇していると言われています。

また、軽度の介護が必要な場合や社交的な理由で入所を希望する高齢者も増えているので、福祉施設の建設が増加傾向にあります。

入居の最適な時期

老人ホームや介護施設の入居の最適な時期は、個人や家族の状況により大きく異なります。

一般的には、日常生活の自立が難しくなり、家族や周囲のサポートだけでは十分な生活が維持できない場合が考えられます。

また、身体的、精神的健康の変化や環境の変動など、さまざまな要因が重なることで入居の必要性が高まるケースもあります。

入居のタイミングを逃さないためにも、早めの情報収集や相談が大切です。

期待されるサービスや施設の環境、費用などを事前に確認して、最適な選択をしましょう。

特定疾病に該当する場合のみ60歳未満でも入所が可能

前節でも取り上げたように、老人ホームや介護施設に入所できる年齢は、原則60歳以上、もしくは65歳以上とされています。

しかし、40歳以上の方で特定疾病に該当し、かつ要介護認定を受けている方は、60歳に満たなくても施設に入所できます。

特定疾病とは、がんや関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症、後縦靱帯骨化症など、16種類の病気のことを指し、一般的に65歳以上で発症する病気といわれています。

しかし、65歳に満たない中年期で発病される方も多く、仮に、16種類の特定疾病と診断され、要介護認定を受けた 40歳以上64歳までの方も公的介護保険サービスの利用ができます。

ただし、特別養護老人ホームに限り、特定疾病と診断されても要介護3以上の認定を受けていることが条件になります。

加えて、特定疾病の認定を受けていても、施設の種類によっては受け入れができない場合もあるので、入所前に確認を取りましょう。

老人ホームの入所は、高齢者本人やその家族が直面するさまざまな状況や困難に対応するための選択として考えられます。

ここでは、入所を検討する典型的なきっかけについて解説します。

在宅介護の継続が難しいとき

在宅での介護が困難になる状況は多岐にわたります。

例えば、家族が介護疲れを感じ始め、身体的・精神的な負担が増してくる場合や、高齢者自身の介護度が上がり、日常生活のサポートが専門的な知識や技術を必要とするようになった場合などです。

また、家族の経済的な負担が増大してきた場合も、専門の施設への入所を検討する動機にもなります。

病院から退院するときや老健から退所するとき

高齢者が病気や怪我で入院し、その後の生活で日常的なサポートや介護が必要になった場合、老人ホームを検討するきっかけとなることがよくあります。

また、リハビリテーションを目的として老健施設に入所していたが、退所後の在宅生活が見込めない場合、より長期的なサポートを提供する老人ホームの入所を考えるケースも少なくありません。

家族に迷惑をかけたくないと感じた時

高齢者自身が「家族に迷惑をかけたくない」という気持ちから、自ら老人ホームの入所を希望するケースもあります。

家族との生活の中で、介護や日常生活のサポートが必要となることで、家族の負担が増していることを感じ、将来的な心配を持つ高齢者もいます。

認知症の症状が悪化した時

認知症の症状が進行すると、日常生活の自立度が低下するだけでなく、さまざまな行動問題が発生することもあります。

徘徊や暴力的な行動、誤飲などのリスクが増えると、家族だけのケアでは対応が難しくなります。

専門の知識や技術を持ったスタッフが常駐する老人ホームは、このような高齢者の安全確保や適切なケアを提供する場として考えられます。

薬の飲み間違いなど日常生活に危険が生じたとき

高齢者が複数の薬を服用している場合、飲み間違いや飲み忘れが生じるリスクが増します。

これにより、健康に重大な影響を及ぼす恐れがあります。

また、火の取り扱いや家電製品の使用においても危険性が高まることが考えられます。

このような日常生活における危険を回避するため、老人ホームの入所を検討するケースが増えています。

高齢者の身体状態や健康状況によって、適切な老人ホームや介護施設の種類やサービスが異なります。

ここでは、身体状態や健康状況ごとのおすすめの施設について詳しく紹介します。

60歳以上で「自立～要介護２」の方に適した施設

60歳以上で「自立～要介護２」の高齢者は、日常生活のサポートが少し必要な状態であり、その生活の質を維持・向上させるためのサービスや活動が求められます。

こうした方におすすめなのは、サービス付き高齢者住宅やグループホームといったデイサービスやケアサービスを提供している施設です。

これらの施設は、高齢者が自分らしい生活を送ることができる環境を提供し、必要なケアやサポートも受けられるため、安心して生活できます。

60歳以上で「要介護３以上」の方に適した施設

「要介護３以上」の高齢者は、高度な医療的ケアや日常生活の全面的なサポートが必要となる場合が多いです。

このような方々には、特別養護老人ホームや介護老人保健施設がおすすめです。

例えば、特別養護老人ホームでは、24時間体制での介護サービスを提供し、介護老人保健施設は、医療的ケアが必要な高齢者に適した施設であり、リハビリテーションや医療サポートも充実しています。

60歳未満で「特定疾病がある」の方に適した施設

60歳未満で特定の疾病を持つ方は、若年者特有のニーズがあり、従来の老人ホームや介護施設では対応が難しい場合があります。

このような方々には、若年性認知症専門の施設や、特定の疾患を持つ方々向けの施設（例：筋萎縮性側索硬化症（ALS）や多発性硬化症などの患者向け施設）がおすすめです。

これらの施設は、特定の疾病に対する専門的なケアやサポートが充実しており、患者本人や家族も安心して利用できます。

老人ホームへの入所を考えるタイミングは個人や家族の状況によって異なりますが、早い段階で入所の決断を下すことには多くのメリットが存在します。

ここでは、早期決断がもたらす主な理由とその利点について解説します。

選択肢が広がる

早めに入所を検討すれば、希望に合った施設をじっくりと選ぶ時間が確保できます。

利用者の要望や生活スタイル、必要なケアのレベルに応じた施設の選択が可能となり、後悔することなく理想的な環境での生活を追求することも可能です。

施設の待機リストを避ける

人気のある施設や条件が良い施設は、入所待機リストが長期間に及ぶ可能性があります。

このリスクを回避するためにも、早めに決断を下す必要があります。

さすれば、待機期間が短縮でき、希望するタイミングでの入所が実現できます。

準備時間が増える

入所には多くの手続きや準備が必要です。

早い段階での決断は、マイペースで入所手続きや準備が進められ、心理的負担の軽減につながります。

家族とのコミュニケーション

早めの入所計画は家族間での意思疎通やコミュニケーションを円滑にするための大切なステップとなります。

家族全員が納得のいく形で高齢者の未来を計画し、サポートできる体制が整います。

緊急時のリスク回避

急な健康の変化や事故など、予期せぬ状況での入所を余儀なくされるリスクを避けるために、事前の計画が有効です。

事前に計画を立てておくことで、緊急時の混乱やストレスの大幅な軽減につながります。

精神的安定が図れる

未来の生活環境を早めに確定させることで、高齢者本人も家族も、安心感を得ます。

入所の不安や不明確さからくる心の動揺を和らげ、精神的な安定を保つ助けにもなります。

総じて、老人ホームへの入所を早い段階から決めておくことは、高齢者自身とその家族にとって、安心で質の高い生活を実現する上で非常に有効な選択と言えるでしょう。

老人ホームへの入所は、高齢者の生活の次なるステージを迎える大きな決断です。

入所前に確認しておくべき重要なポイントを解説します。

身体状態の確認

老人ホームへの入所前に、身体状態の詳細なチェックは欠かせません。

定期的な医療検査の結果や、現在抱えている健康上の問題、必要な医療・介護のレベルなどを把握することで、適切な施設の選択やサポート内容の最適化が期待できます。

専門家や家庭医とのコンサルテーションを通じて、必要なケアやサポートを明確にしておきましょう。

生活したいエリアを決めておく

入所先のエリア選びは、生活の質や家族との関わり方に大きく影響します。

都心部や郊外、自然に囲まれた場所など、希望する環境を明確にしておくと、日々の生活が快適になります。