家の売却にかかる平均期間は3～6か月！売れるまでの時間を短縮するコツ

家を売る流れは、大きく分けて以下の7つに分かれます。

1. 家の売却相場を調べる
2. 仲介業者決定(1週間)
3. 売り出し・内覧の準備
4. 販売活動(約1~3か月)
5. 売買契約
6. 引き渡し準備(約1.5か月)
7. 引き渡し・決済

全ての手続きを合わせると、所要3~6か月が平均時間となります。

ここからは、それぞれの手続き内容を詳しく解説していきます！

➝ 【図解付】不動産売却の流れ全8ステップを手順に沿って解説！全体図から必要事項まで完全網羅

家の売却相場を調べる

不動産の売却を行う際、物件の売却相場を理解することは非常に重要です。

正確な売却相場の把握ができれば、適切な価格設定が可能となり、また公平で成功する可能性の高い取引が行えます。

以下に、物件の売却相場を調べる方法について詳しく説明します。

AI査定シミュレーションなどの利用

AI査定シミュレーションや一括査定サイトなと゜では、地域や物件タイプに基づいた売却価格のデータを提供しています。

これらは一般的に公開されている不動産取引の情報から収集されたもので、物件の売却相場を把握するための参考情報となります。

不動産会社の意見を求める

信頼できる不動産会社は、物件の売却相場を理解するための重要なリソースです。

例えば、地域密着型の不動産会社地元の市場状況をよく知っており、物件の特徴や条件によって価格がどのようになりますか変動するかについてのアドバイスを提供してくれます。

比較市場分析(CMA)の実施

比較市場分析は、同じ地域や同じ特性を持つ他の物件の売却価格を比較し、物件の売却価格を推定する一般的な方法です。

CMAは通常、不動産エージェントによって提供され、物件の条件、エリア、期間などの要素を考慮して価格設定の提案を行ってくれます。

仲介業者決定(1週間)

まず、不動産会社に事情を相談しながら、査定を依頼していくらで売ってくれるか見ていきます。

後述しますが、この時に一括査定サイトを利用するとスムーズに複数社の査定額を比較することができますよ。

査定額が高いということは、その分高く売ってくれる可能性が高いということでもあるので、まずはここを比較していきましょう。

ただ、査定額だけで選んでも検査・保証サービスがしっかりしていないと後々損をしてしまいます。

こちらに、検査・保証が充実しており、かつ利用者からの評判も高いおすすめ業者を掲載しています。ぜひ業者選びの参考にしてください！

➝ 【2023年】大手不動産会社ランキング！売上高・売却仲介件数・評判を比較！信頼できるのはどこ？

売り出し・内覧の準備

業者選びが終わり、契約を結んだら、家を売り出す準備をしていきます。

ここでおこなう作業は広告文の作成や広告写真の撮影などです。

また、並行して内覧準備をすすめていきます。

部屋の清掃や整理整頓、ハウスクリーニング業者の依頼などをおこない、家の第一印象をアップしましょう。

家の掃除は水回りを中心におこなう

家をせっかく売るのであれば隅々までキレイにして高く売りたいですが、家全体を掃除できるほどの時間はなかなか取れません。

そこでおすすめなのが、キッチンや浴槽など、水回りを重点的に清掃する方法です。

水回りは素人ではキレイになりにくい、水垢などが残り”中古感”を強めてしまうという特徴があるので、力を入れて掃除していきましょう！

➝ 家の査定の注意点42選！事前に知っておきたいリスクと失敗しない査定方法を徹底解説

もし自力でキレイにできないなら、ハウスクリーニング業者に依頼するのも一つの手です。

ちなみに、業者に依頼した際の価格相場は以下の通りです。

上記全てを依頼しても総額は6~8万円ほどなので、積極的に依頼をしましょう！

コストはかかりますが、結果的に家を高く売ることにつながりますよ！

販売活動(約1~3か月)

準備が終わると、不動産会社は販売活動をおこなっていきます。

この販売活動でおこなわれる作業は、大きく分けて以下の4つです。

1. 指定流通機構(レインズ)へ登録
2. 宣伝・広告作成
3. 広告活動
4. 内覧準備・実施

家をPRした結果、内覧希望者が現れれば、スケジュールを調整して内覧を実施していきます。

ただ、この内覧は家を売る最大の関門と言われており、一回目でクリアすることは稀です。

こちらに内覧を成功させるコツをまとめているので、ぜひ参考にしてください！

→家の内覧で知っておきたいポイント16選！結果次第で売却価格が大きく変わる

ちなみに、内覧で買主に好印象を与えると向こうから買付(購入申込書)が送られてきます。

買付が来れば、スケジュールを設定して売買契約へとすすみます。

売買契約

売買契約では、主に売買契約書の読み合わせ、確認をおこないます。

売買契約書のフォーマットは自由で、売主・買主の事情に応じて書類の内容は変化します。

署名・実印さえあれば正式な契約書として認められますが、契約後のトラブルを防ぎたいなら、以下の13項目はしっかりチェックしておきましょう。

売買契約書に関する詳しい内容は、こちらにまとめてあります。

➝ 不動産売買契約書の書式・ひな形と作成時の注意点

引き渡し準備(約1.5か月)

売買契約が済むと、約1.5か月の空白期間があります。

不自然に期間が空いてしまいますが、これは買主の住宅ローン審査の結果を待つためです。

この間、売主はただ待っていれば良いというわけではありません。引き渡し・決済に向けて準備をしていきましょう。

この際に売主が準備する書類は、以下の6種類です。

また、決済で支払う費用の準備もしていきましょう。

1. 仲介手数料
2. 司法書士の報酬
3. 登録免許税
4. 印紙税

引き渡し準備に必要なものは、こちらにまとめてあります。ぜひお読みください！

→不動産売却の引き渡し時の流れ・注意点！売買契約から1.5か月の間ですべきことは？

引き渡し・決済

引き渡し・決済は、平日の午前中に銀行の一室を借りておこなわれることが多いです。

買主から銀行振込か現金手渡しで代金を貰い、そのあとに家のカギを売主が買主に渡します。

こちらが、引き渡し・決済の流れです。

1. 本人確認と書類の確認
2. ローン融資を買い手がおこなう
3. 税金などの精算
4. 売り手から買い手へ領収書の発行
5. 仲介手数料の支払い
6. 司法書士への報酬支払い
7. 売り手のローン返済手続き
8. 抵当権の抹消登記完了
9. 鍵や重要事項説明書などの引き渡し

詳しくはこちらの記事にまとめています。合わせてご覧ください！

売りたい家の需要

売却を想定している中古戸建が購入希望者に需要があるかどうかによって、成約までにかかる期間も大きく変わります。

簡単に言えば、需要の無い物件は売れ残りやすく、状態が良い・立地が良いといった物件であれば早めに売れやすいです。

客観的に需要を見極めて、アピールポイントを考えていくのも早く売るために大切な要素です。

不動産会社選び

販売活動に積極的な業者や、独自の販売ルートを持っている業者は、比較的早期に売却できる可能性が高いです。

販売活動への積極性は業者によって異なるので、しっかりと見極める必要があります。

売り出し時期の見極め

早く売れやすい時期に売り出すのも、売却期間を短縮するためには必要なポイントです。

近年はWebで物件を探す方が増えているため、季節ごとのマーケットの差はそこまで大きくありません。

ただし、例えばインバウンド需要が高いエリアが渡航制限で大きな影響を受けるなど、社会情勢と関連した外的要因で大きくマーケットが縮小する恐れもあります。

立地の良し悪し

売却したい物件そのものの状態も売れる早さに影響しますが、物件の立地の良さも大きな影響があります。

好立地の場所にある物件であれば、築年数がある程度経過しても、需要を維持することが可能です。

築年数

築年数が浅い物件ほど、早く売れる傾向にあると言われています。

ただし、実際に中古住宅の購入を検討している方は、ある程度築年数が経過した物件を安く仕入れたいという要望もあるため、必ずしも築浅物件が早く売れる訳ではありません。

売り出し価格の設定

家の相場に対して、より高値で売り出すと成約までの期間は長引き、より安値で売り出すと成約までの期間は短縮されます。

購入希望者に割安でお得とみなされた物件は、人気が集中する傾向にあります。

ただし、むやみに価格を下げるのは売主にとって損なので、しっかりと見極める必要があります。

エリアの経済・人口規模

オフィスや学校が多く、商業施設も多くあるエリアであれば、人口の流入も多いため、家が早く売れる可能性が高いです。

一方で、人口減少がみられる・産業が衰退しているような特徴のあるエリアだと、人口の流入が少なく、中古戸建の購入需要も少なくなりがちです。

契約内容を変更する

媒介契約を見直して、異なる契約方法を用いて再契約するのも一つの手です。

媒介契約は専属専任媒介契約・専任媒介契約・一般媒介契約の3種類ですが、このうち、専属専任媒介契約がもっとも販売活動に力を入れてもらいやすいです。

内覧対応を見直す

内覧の申込はあるものの成約に繋がらないという場合は、内覧対応に問題がある可能性もあります。

実際に内覧後に購入申込を断られた方などに、不動産会社経由で理由を聞くなどして、対応を見直していきましょう。

売却をやめて再売出しをする

一度売り出した後に成約がなかなか取れない場合は、一度売却を停止してから再度売り出すのも一つの手です。

タイミングが原因で売れ残ってしまっている可能性も十分あるため、改めてポータルサイトの新着物件情報などに掲載されれば、すぐに売れてしまうケースもあります。

不動産会社を変更する

いつまで経っても売れ残ってしまう場合は、現在契約している不動産会社の販売活動に問題がある可能性もあります。

この場合は、媒介契約を解除して改めて不動産会社を見つけるのも一つの手です。

より営業力がある不動産会社と契約することで、売却できる可能性が広がるケースもあります。

業者買い取りを検討する

引越しや転勤などで期日が迫っている場合や、大規模なリフォームが必要な物件を売りたい場合、または短期間での現金化が必要な場合は、仲介売却ではなく業者に直接買い取ってもらうのも一つの手です。

不動産会社が買主となるため販売期間が必要なく、数週間で引き渡しが可能です。

また、業者買取は対応できる不動産の幅が広いため、旧耐震基準の物件など、仲介売却はかなり難しいようなケースでも売れやすいです。

ただし、売却代金は仲介売却の約6～7割程度まで下がってしまいます。

家の売却期間は平均3～6ヵ月ですが、これはあくまで平均であり、長引いてしまうケースも十分に考えられます。

住み替えを希望する場合などは、新居の購入や引っ越しのタイミングも考慮しなければいけないため、売却期間に対してはある程度ゆとりをもって想定しておく必要があります。

不動産会社に相談する際は、想定する売却期限もあわせて相談するのが良いでしょう。