TOP > 不動産売却 > 住み替え > 住み替えはタイミングはいつが理想的?失敗しない時期の選び方

住み替えはタイミングはいつが理想的?失敗しない時期の選び方

【更新日】2023-12-08
このエントリーをはてなブックマークに追加
住み替えのタイミング
本ページにはPRリンクが含まれます。
当サイトでは、アフィリエイトプログラムを利用し各事業者から委託を受け広告収益を得て運営しております。

住み替えを検討している方は、住み替えをするタイミングが最適かどうか気になると思います。

実際に住み替えを成功させるためにはタイミングが命となります。誤ったタイミングに住み替えをおこなうと、そもそも十分な新居に引っ越しができなかったり、満足のいく住み替え資金が得られなかったりします。

住み替えを成功させた方は、どんなタイミングで実施をしたのでしょうか。

また、最適な住み替えタイミングを見極めるためには、どこに注目すべきなのでしょうか。

住み替え成功ガイド!不動産の買い替えで後悔しないポイント・注意点を徹底解説

人生で住み替えるタイミングは2回

前提として、人は人生で何回住み替えをするのでしょうか。

ケースによってバラバラですが、多くの方は2回住み替えを実施しています。

意外に多いと思われるかも知れませんが、壮年期と子どもが独立したシニア期で住まいに求める部分が違うので、人生の節目に住み替えをしているのですね。

1度目の住み替えで”終の棲家“を見つけるべき?

住み替えの回数に正解はありません。自分がより住みやすい家に引っ越すのは、資金に余裕がある限りはどんどんすべきでしょう。

逆に言えば、1度目の住み替えは一生暮らすことを想定する必要はありません。

前提として、いくら新居選びをじっくりやったとしても築年数の経過によって価値は下がってくるので、劣化を強く感じるようになります。

また、バリアフリー設備などもここ数十年で急速に技術発展していますから、加齢に応じて住みやすい物件が新しく出てくるかもしれません。

そう考えると、住み替えをする際に「一生この家に住む!」という目標を立てる必要はほぼないでしょう。

住み替えの年齢は30~40代と50~60代

住み替えの年齢の多くは、1回目が30~40代、2回目が50~60代となっています。

この年代になるのは様々な要因がありますが、最初の住み替えは年収が大台に乗ったタイミングで、まずは持ち家を取得したいと考える方が多いのですね。

2回目の住み替えは更に収入が上がった、あるいは子どもが独立したといったタイミングでおこなわれる方が多いです。

この場合はより大きな家に住み替える方もいますが、逆に今の家が広すぎるので、適切な面積の家に住み替えるという方もいます。

シニアの住み替えは持ち家から賃貸へも珍しくない

シニアが持ち家を住み替える場合は、賃貸へと引っ越すケースも珍しくありません。

なんとなく賃貸へ戻すのは抵抗がありますが、年金生活だと生活資金が不安なこと、バリアフリー設備のない一昔前の家に住み続けるリスク、子どもが独立しているとすれば老夫婦だけでは手狭になったといったことが要因になってくるようです。

老後の住み替えで理想のシニアライフを手に入れるポイント

住み替えは住居の劣化が気になるタイミングでする方が多い

住み替えの理由として圧倒的に多いのが、意外にも「今の住まいの劣化が気になる」と言うものでした。

住み替えを成功させている方の多くは、今の住まいに不満を持っているから引っ越しをしたというケースなようです。

お金が貯まったから良い家に住み替えた、転勤で住み替えたという方は少数でした。

住み替えに必要なのは時間とモチベーション

なぜ住まいの劣化が気になった段階で住み替えをすることで、成功につながるのでしょうか。

それは、住み替えにかけられる時間が長く、かつモチベーションも高いからだと考えられます。

まず劣化が理由で住み替えを検討するということは、転勤・異動といった外からの期限には縛られていないことになります。

そのため、じっくり考える時間があるのです。

次にモチベーションの高さが挙げられます。

辞令で遠くに引っ越す場合は、今の家が気に入っていたとしても住み替えなければいけませんよね。

そうなると住み替えを成功させようという気になりにくいのが実情でしょう。

一方で劣化が理由で住み替えを検討している場合は、何としても住み替えを成功させたいと思われるでしょう。

そのため、自分から内覧準備や知識の吸収といった働きかけをする傾向にあり、結果的に住み替えが成功するのです。

住み替えを検討するタイミングは年収700万円にさしかかった時

住み替えを検討するタイミングは、世帯収入も重要になってきます。

多くの方が住み替えを検討するのは、年収700~800万円にさしかかった時のようです。

これくらいの年収があると、戸建て物件を購入し、かつ住宅ローンを支払うのにも余裕が生まれます。

住み替えで最適なタイミングを見極めるコツ

ここまで、住み替えを成功させている方は、どのタイミングで住み替えをおこなっているのかについて解説しました。

しかし、住み替えの前提条件は人によってさまざま。収入やその理由も人によってバラバラです。

では、住み替えのタイミングはどこで決めれば良いのでしょうか。

ここからは、住み替えの最適なタイミングを見極めるポイントを紹介します。

地価が高騰しているタイミング

まず考えられるのは、地価が高騰しているタイミングです。

国の経済状況や不動産の市況によって相場のベースは変わってきます。

例えば、リーマンショックや東日本大震災で落ち込んでいた相場は、2020年の東京オリンピック特需でかなりの上昇傾向を見せています。

売却価格は国土交通省が定める全国の基準地価を参考にします。この基準地価は上記のような内容を考慮するので、そもそも世の中が不況だったら今の家は高く売れません。

このように、住み替え時を決める際は必ずしも自分が住み替えたいと思った時に行えば良いわけではありません。

住宅ローン金利が低いタイミング

2020年現在は地価が高騰しているのに加えて、2016年からのマイナス金利政策によって、住宅ローンの金利が低くなっています。

住宅ローン金利はすでに最低レベルを切っており、今後は上昇するリスクしかありません。

住み替えをする際はほとんどの方が住宅ローンを利用することでしょう。

住宅ローンの金利推移をみて住み替え時を決めるのも一つの手となります。

損切りのタイミング

最初のうちは資産価値が高かった住まいも、築20年を超えていくとほぼ価値のないものに下がります。

そうなると、固定資産税や維持費ばかりがかかってきて。損のほうが大きくなっていきます。

住み替えを検討する際は、「これ以上この家を所有していると損しかない 」というタイミングで実施することも重要になります。

住み替えのタイミングを決める時はまずリスクを考える

住み替えのタイミングは様々な要素を考慮して決める必要があります。

もし今の家を売り、それを元手に新居を建てる、買うとしたら、まずは高く売れるタイミングはいつなのかを考えていきましょう。

良い新居が見つかったタイミングに住み替えをしても、思い通りに今の家が売れず、住み替え資金が不足してしまうと住み替えは失敗してしまいます。

住み替えのタイミングを見極める際は様々なことを考慮する必要があります。ただ、タイミングを決める際は、まずリスクやコストをクリアできるかどうかで考えましょう。

良い物件というのは時期をずらしても出てくるものです。

まずは今のタイミングに住み替えて損しないかどうかをチェックしましょう。

このエントリーをはてなブックマークに追加

関連する他の記事

住み替えの手順を流れに沿って解説!売り先行・買い先行など売り方ごとの流れを紹介
住み替えの手順をケース別に詳しく解説していきます。参考にしてスムーズな住み替えを成功させましょう!
住み替えローンとは?利用条件や金融機関に申し込む流れを解説
住み替えローンとはどういった商品なのでしょうか?利用条件、内容、注意点を詳しく解説します。
住み替え成功ガイド!不動産の買い替えで後悔しないポイント・注意点を徹底解説
住み替えに必要な基礎知識を完全ガイド!これを見れば住み替えで迷うことはなくなります!住み替えのタイ…
住み替えでも住宅ローン控除(減税)は受けられる?利用条件と他の特例との併用について解説
住み替え時に住宅ローン控除を受けるには、どんな条件があるのでしょうか?本当にお得なのでしょうか?詳…

特集記事

【2024年】大手不動産会社ランキング!売上高・売却仲介件数・評判を比較!信頼できるのはどこ?
不動産会社ランキングの決定版!総合売上、売却仲介実績、過去の利用者の口コミ・評判からおすすめの不動…
【2024年最新】不動産一括査定サイトおすすめ比較ランキング!不動産売却におすすめの人気16社を厳選紹介
不動産査定サイトのメリットとしては、複数業者に査定依頼できる、無料でネットから申し込める事の他にも…
不動産売却とは?不動産を売るなら読むべき鉄則
不動産売却を行う理由は多岐に渡り、売却方法も理由や事情などに合わせて選んでいく必要があります。 ま…
【2024年最新】大手不動産リースバック業者比較ランキング!おすすめ会社の口コミ徹底比較
リースバック業者ランキングを紹介!口コミ・内容を比較して人気の会社をランキング形式で紹介していきま…
pmark image
お客様の個人情報保護のため、プライバシーマークを取得しております。
個人情報を適正に取り扱うことができる企業のみ認定されてる制度です。