同じ建物ということで家とマンションを一括りに考えてはいけません。

特に、築年数が経過するごとの劣化スピードは、マンションより家のほうがずっと早いです。

ここからは、より具体的に築年数による価値の下がり方を見ていきます。

➝戸建ての家の売却相場と築年数はどう関係する？築年数ごとの売却価格の相場をグラフ付きで解説

築15年の家は購入時より価値が約80%落ちている

戸建て住宅は築年数の経過による劣化スピードが速く、築10年で購入時の半分、15年で購入時の2割前後になり、20年で資産価値はほぼ0になると言われています。

建物部分の価値が0になると、土地(敷地)部分の価格しかつかなくなります。

この場合は価値0の建物があると余計に売れにくいので、建物を解体して更地にして売るのがセオリーです。

➝土地は更地にして売却すべき？解体費用・更地費用はいくらかかる？

築15年のマンションの価値の下がり幅は40%ほど

対してマンションは、外組みがしっかりしている分耐性が高く、築15年のマンション価格は購入時の6割ほどです。

また、中古マンションは築15年前後が最も売り出される数が多く、一般的です。

築15年の中古物件は、まだまだ人気が高い物件となります。

その大きな理由の一つが、売り出されている中古物件の中ではかなり築浅の部類に入るからです。

そもそも住まいは一生住むつもりで購入することが多く、新築後すぐに売り出すケースはかなり稀です。

結果的に、築15年くらいから売り出されるようになるのです。

相場より安く綺麗な物件を求める人が殺到

戸建て住宅は築10年くらいで売られることが多いですが、築10年と築15年なら、綺麗に使っていれば中身はほぼ変わりません。

それなのに築15年のほうが安く買えるわけですから、買い手にとっては魅力的ですよね？

築15年の物件を、綺麗で安く買えるちょうど良い築年数と捉える人は多いのです。

住宅ローン審査にもまだ通りやすい

もっと築古の物件でも、価格を下げれば買ってくれる人は現れます。

ただ、買い手は付いても住宅ローン審査に通らない可能性が高くなります。

住宅ローンは物件を担保にし、いざ返せなくなった時は差し押さえて資金を回収するようになります。

しかし、築古過ぎて売っても資金が回収できないのであれば、担保としての価値はなく、住宅ローン審査に通れません。

一方、築15年というのはまだまだ住宅ローン審査に通りやすく、審査が厳しい大手銀行でもプラス評価をくれることが多いです。

新耐震基準もしっかり適用されている

日本の建物は、1981年6月1日を境に新耐震基準が適用されています。

旧耐震基準は震度5強の揺れに倒壊しないことが基準でしたが、新耐震基準では震度6強~7でも倒れないことが基準となっています。

近年は東日本大震災や熊本地震などの大地震が頻発し、耐震性を求める声が強くなっています。築15年なら全て新耐震基準で建てられているので、耐震性の面でも安心です。

まだまだ売れやすい築15年の物件ですが、気を付けてほしいのがエアコンや換気扇など、備え付けの住宅設備です。

築15~20年がちょうど住宅設備の故障が増える時期で、この辺のタイミングで修理をする必要が出てきます。

まだ修理をしていない築15年の物件を買ったら、すぐに設備が故障して修理代を出さないといけなくなる…。そんなところを危惧する買主は多いです。

目に見える欠陥は売却前に修理したほうが良い

住宅設備の検査を売主が大々的にする必要はありません。ただ、ドアノブなど目に見える部分の故障は修理を依頼した方が良いです。

目に見える故障は内覧時に買主の目に留まるので、成約率を著しく下げてしまいます。

物件をスムーズに売るためにも、簡単な修理は売却前にしておくことをおすすめします。

不動産の築年数というのはかなりシビアで、築年数が1年経つだけで売却価格は100万円前後も減少してしまいます。

下の表は、首都圏のマンションの成約状況を築年数ごとに比較したものです。

【出典】「築年数から見た首都圏の不動産流通市場」東日本不動産流通機構(2016)

築年数が少し経つだけで、どれだけ価値が下がっているかが分かりますね。

「面倒くさいから来年売ればいいっか」と後回しにするだけで、100万円前後の利益を捨てていることになります。

こうした損をしないように、売却を検討している方は出来るだけ早めに手続きを進めることをおすすめします。

築20年を超えると需要は一気に減少

前述の通り、戸建て住宅は築20年を超えると価値がほぼ0になってしまいます。

マンションの場合はそうでもないですが、築10年台と20年台では買主に与える印象が大きく変わります。

築20年を超えると想像以上に需要が下がるので、その前に売るのが理想的です。

2020年を超えると不動産相場が下がる可能性が高い

現在は2020年の東京オリンピック特需で地価がかなり高騰していますが、ここを過ぎると相場は一気に下がると言われています。

その要因は様々ありますが、少子高齢化の本格的な進展、持ち家率の急減などが理由です。

また、2022年には都市部の農地が一斉に売り出され、不動産相場全体が下がってしまう事態も予測されています(2022年問題)。

➝不動産価格は今後どう推移する？市場・市況の動向・価格高騰がいつまで続くかの見通しを徹底解説【2023年最新】

築年数の経過だけでなく、こうした不動産業界全体の市場低下を避けるためにも、とにかく早く売ることをおすすめします。

築15年の物件を高額で売るためには、下記のポイントを参考にしてください。

内外装の汚れは不動産会社と相談する

売却を考えている家が15年以上経っている場合、一部の内外装が劣化している可能性が高いです。

売却前に問題を修理と、物件の魅力を高めより高い価格で売却する可能性を高めます。

しかしどの修繕が最もコスト効果的かは常に明確ではありません。

不動産会社は市場の動向を理解しているため、どのような修繕が最も効果的であるかを助言することができます。

また修繕が必要な場合でも、それが売却価格にどの程度反映されるかを理解することも重要です。

2月から3月に売却する

市場の動向を理解することは、家を売却する際に重要な要素です。

一般的に、春（特に2月から3月）は住宅需要が高まるシーズンとされています。

この時期に売り出すことで、より多くの見込み客を惹きつけ、売却価格を上げる可能性があります。

ただし、地域や物件の特性によって最適な売却時期は変わるため、ローカルの市場状況について不動産会社と相談することをお勧めします。

ローン金利の低いときに売却する

金利は住宅ローンの利用率と直接関連しています。

金利が低いとき、購入者はより大きなローンを組むことが可能になるので住宅需要が高まります。

金利が低い時期に家を売り出すことで、より多くの潜在的な購入者を引きつけることができる可能性があります。

余裕を持った売却期間を確保する

家を売る際には、売却期間に余裕をもたせることが重要です。

売却までのプロセスは複雑で、予期せぬ遅延が発生する可能性もあります。

特に築15年の家の場合、必要な修理や改善が発生する可能性があります。

また適切な価格で売却するためには、複数の購入者からのオファーを比較する時間も必要です。

売却期間には余裕をもたせることで失敗しづらくなります。

信頼できる不動産会社に依頼する

築15年の家を売却する際には、経験豊富で信頼性の高い不動産会社に依頼することが非常に重要です。

不動産会社は市場の動向を理解しており、適切な価格設定やマーケティング戦略を提供することができます。

また複雑な契約手続きや交渉を助け、売却プロセスをスムーズに進めることができます。

そのため、評判や過去の実績を確認し、信頼できる不動産会社を選ぶことを強くお勧めします。

「不動産を高く売りたい！」と言っても、販売営業や広告作成など実売に関わる作業はほぼ全て不動産会社がおこないます。

そのため、不動産を高く売るためには、高く売ってくれる業者を見つけて契約することが必要なのです。

そのためには、複数社の査定額や対応を比較する必要がありますが、この時に一括査定サイトをつかって比較をするとスムーズです。

一括査定サイトは、簡単な物件情報を送信するだけで、平均6社以上に一括で査定を依頼できる優れものです。

査定結果は書類で郵送されるかメールで送られるので、わざわざ来店しなくても簡単に比較できます。

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